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TVで見た免疫療法

最近、食物アレルギーと花粉症のような人が増えています。そして、彼らは体に発疹が出てくるだけでなく、場合によっては呼吸困難になったり、深刻なことを起こすことがあるそうです。それらを改善するために免疫療法とは先日TVで見ました。これは、体が異変を起こす原因物質を起こさないぎりぎりの金額、徐々に適応されますやがてその原因物質が体内で反応できなくしていく治療法です。私は1歳の息子がいますが、今は大丈夫ですが、もし今後、症状が出てくれば、この免疫療法を試してしようとしています。
がんは今、治療可能な疾患となっている。早期発見できれば生存率は飛躍的に高まる。しかし、残念なことが日本のがん検診率は低く、それと平行してがんで死亡する人は、ああ後を絶たない。ピンクリボン運動なども活発になって、今日ですが、一人の意識を変えて健康な体を保つことは、自分というものをもっと自覚してほしい。
　富士通（山本正已社長）と富士通総研（佐藤正春社長）は、1月26日、総務省が進める「フューチャースクール推進事業」で、西日本地域の実証対象校5校に対し、教室内無線LAN設備や1人1台のタブレットPC環境などの情報システムインフラを整備したと発表した。

　「フューチャースクール推進事業」とは、次世代のICT教育のために、先進的な情報システムを構築して、学校現場へのICT技術導入に関する課題を抽出・分析するための実証研究を行うもの。全国10校の公立小学校を対象に、「教育クラウド」と呼ばれる環境を構築し、その評価・検証を行う。実証校は10年10月に実証研究を開始し、その一環として11年1月末から2月末にかけて公開授業を実施する計画だ。

　実証実験では、デジタル教材（教科書）やポータルサイト、ICTサポートなどを一元的に提供する「協働教育プラットフォーム（教育クラウド）」を核としたICT環境を構築。全児童1人1台のタブレットPCや「インタラクティブ・ホワイト・ボード」と呼ばれる電子黒板などのICT機器を用いた授業などを実践する。

　富士通と富士通総研がインフラ構築を手がけた5校は、愛知県大府市立東山小学校、大阪府箕面市立萱野小学校、広島県広島市立藤の木小学校、徳島県東みよし町立足代小学校、佐賀県佐賀市立西与賀小学校の5校。（木村剛士）

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　総務省が２８日発表した２０１０年平均の全国消費者物価指数（０５年＝１００、生鮮食品を除く）は前年比１・０％低下の９９・３となり、昨年の１・３％低下に続き大幅な下落率となった。マイナスは２年連続で、デフレから抜け出せない日本経済の現状が統計上も明らかになった。

　品目別では、高校授業料無償化の影響で公立と私立の高校授業料の下落率がそれぞれ７３・８％、１８・７％と大幅に下落したほか、カメラやパソコン、テレビなどの教養娯楽耐久財が大幅に下落した。また、昨年１０月の値上がりを受けて、たばこが９・６％上昇した。

　２２年１２月の全国消費者物価指数（０５年＝１００、生鮮食品を除く）は９９・４と前年同月比０・４％低下し、２２カ月連続のマイナスとなった。

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　［東京　２８日　ロイター］　消費者物価（コアＣＰＩ）の下落幅の縮小傾向が１２月の消費者物価統計で確認され、エコノミストの間では、デフレ脱却に向けて前進との見方が浮上している。

　ただ、今年夏場の基準改定でのＣＰＩ下方改定幅は前回改定より大幅になり、０．７％ポイントにも及ぶとの試算があるほか、たとえ原油高や食料高により上昇してもコストプッシュとなるだけに「真のデフレ脱却」にはならないとも指摘されている。

　＜総合はプラス、コア指数も下落幅縮小＞

　ＣＰＩは生鮮食品やエネルギーを含む「総合指数」ではすでに１０月から前年比上昇となっていた。昨夏の猛暑による野菜価格の上昇や、原油価格上昇の影響でガソリンなどが高めとなっているため。１２月は野菜価格が落ちついてきており、総合指数の上昇幅はゼロに収まった。

　こうした要因を除いても、コアＣＰＩの下落幅は１０月以降じわじわと縮小してきている。夏場は食料およびエネルギーを除いたベースで１．６％まで下落していたが、１２月は０．７％下落まで縮小した。

　エコノミストからは「名目給与が前年比でプラスを維持していることや、輸出が持ち直しつつあることも併せて考えれば、物価の基調は緩やかな下落から概ね横ばいへ変化しているとみられる」（大和証券・チーフエコノミスト・熊谷亮丸氏）との見方も浮上。「下落率の縮小が想定以上に速いペースで続いている。景気回復の恩恵を受ける形で、今後もデフレ圧力は緩和傾向をたどると予想している」（野村証券金融経済研究所・チーフエコノミスト木内登英氏）との見方も出てきた。

　さらに４月には高校授業料無償化の影響による下落要因が一巡することから、４月以降のＣＰＩコア指数はプラスに浮上するとの見方が大勢となっている。

　＜夏場には基準改定でマイナス圧力、デフレ脱却は１年遅れ＞

　一方で、夏場に基準年の改定が実施されると、コアＣＰＩは今度は下方改定される可能性が高い。「ラスパイレス効果」と呼ばれるもので、基準年の品目ウエートで計算された指数は、新しい商品の出現や嗜好の変化によって、真の物価指数に対して上方バイアスを持つためだ。

　第一生命経済研究所・主任エコノミストの新家義貴氏の試算では０．７％ポイントも下方改定される可能性が高いという。前回の改定時の０．５％ポイントの下方改定と比べても大きくなる。

　日銀では２０１１年のＣＰＩ見通しをプラス０．３％に上方修正したものの、こうした基準改定の影響は織り込んでいない。「今年の基準改定によって、さらに（コアＣＰＩのプラス転換が）１年程度後ズレする可能性がある。日本銀行は当面緩和的な金融政策を継続し、利上げは１２年末頃まで行われないだろう」（大和総研）と受けとめられている。

　＜食料・エネルギー高によるＣＰＩ上昇は、デフレ効果＞

　一方で１２月の統計の中身を見ると、食料やエネルギーの寄与が大きかったことから、今後も世界的な食料高や原油価格上昇で、物価上昇圧力が生じやすくなるとみられている。ただ、食料やエネルギー価格の上昇は、デフレの解消にはつながらず、コストプッシュあるいは交易条件の悪化を通してむしろデフレ圧力を強める可能性がある。モルガンスタンレーＭＵＦＧ証券・チーフエコノミストの佐藤健裕氏は「仮に食料・エネルギー価格の上昇で表面的に物価が上昇しても、購買力の海外流出を招き、かえってデフレ的である」と指摘している。

　今後の消費者物価動向は、景気回復が続けば需給ギャップの縮小により上昇傾向となろうが、様々な要因で方向性が変わる可能性が高い。同じ物価上昇でも、景気回復による上昇なのか、コストプッシュ型による上昇なのかの見極めも必要だ。第一生命研究所では「原油や食料品価格上昇、高校授業料の下押し一巡、基準改定など、多くの撹乱要因が複雑に絡みあうことになり、基調を判断することが非常に難しくなることが予想される」と指摘する。

（ロイター日本語ニュース　中川泉記者；編集　伊藤純夫）

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